快適な水温を求めて、魚の回遊ルートは北へ移動しています。その結果、サンマやスルメイカ、サケといった冷たい海を好む魚は減少しています。一方で、カツオやサワラ、アオリイカなど、これまで南方に多かった魚が、日本近海でも水揚げされるようになりました。

今後は、魚の「顔ぶれ」が変化し、それに伴って、日本近海における生育分布も大きく塗り替えられていくと考えられます。

海水温の上昇により、これまで安定していた養殖業にも影響が出始めています。回遊魚のように適した水温を求めて移動できない養殖魚には、逃げ場がありません。

さらに、日本の養殖業では漁業権制度の下で操業できる海域が定められているため、海水温の変化に応じてより適した海域へ柔軟に移動することが難しいという制度的な制約があります。加えて、加工や流通の体制は現在育てている魚種を前提に整えられていることが多く、魚種の変更には大規模な設備投資や流通の再構築が必要となり、事業者にとって大きな負担となります。こうした事情から、環境条件が悪化しても生産地や魚種を容易に変更できず、いまの体制のまま対応を迫られるのが実情です。

その結果、病気や成長不良が増加し、ハマチやホタテ、サケなど、多くの養殖魚が厳しい状況に置かれています。

世界的に天然漁獲量が伸び悩む一方で、水産物の需要は増え続けています。

そこに、飼料・燃料・人件費・輸送費の高騰、円安、世界的な人口増加が重なり、輸入水産物の価格は上昇しています。
ノルウェー産サーモンの高値が常態化し、ウニなどの高級ネタでは、日本が国際市場で買い負けるケースも増えています。